英語以外の外国語の習得、何か考えています?

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レジデントに昨今の外国語習得に関する記事がありました。「英語の習得は普通、今は + αの外国語が必須」という傾向は数年前から打ち出されていましたので、さほど新しくないと思います。で、+αの代表格が中国語

単純に市場規模が大きく、経済大国になるべく着々と成長しているから。これも極々一般的な認識だと思いますが、最近では、英語・中国語の他にも、企業が力を入れている言語が出てきている様です。

以下はプレジデントオンラインからの(一部)抜粋。


Quote———————————————


GDPで日本を追い越し、世界第2位の経済大国となった中国。
ビジネスの世界でも、英語の次に習得すべき言語として、
中国語の地位が俄然 高まってきている。

「10年前であれば、中国語は『現地に赴任してから学ぶ』姿勢が中心でした。
でも、中国では英語があまり通じないこともあって、
企業は今『赴任前にある程度の中国語力を持っていてほしい』と考えている。
若者が日本から中国に留学するケースも増えてきています」
インテリジェンスが運営する転職情報サイト「DODA」の美濃啓貴編集長はこう明言した。

(中略)

インテリジェンスの調べによると、
11年1月のDODAへの語学力を条件とした求人のうち、
中国語は27.5%を占め、10年1月の18.5%から急伸した。
語学求人のうち、英語に次ぐ位置にいる。

「オフショア(海外の事業者や海外子会社に委託する事業形態)ではなく、
『中国の仕事を取りにいく』という姿勢が如実に表れています」(美濃氏)

業種別では、工業部品などのメーカー、それにメーカー系商社が多い。
現地生産拠点の工場長や工場管理系、さらには欧米の納入先、販売先に
売り込む営業系の求人が増えているという。

リクルートが運営する就職ポータルサイト「リクナビ」の岡崎仁美編集長も、
「企業は今は米国より中国に目が向いている。
中国志向はますます強まっている」と同様の見方を示した。
(中略)


中国語検定の受験者数は10年で2倍以上に増えており、
国内の中国語学校数も、2007年ごろから急増し、
現在は16年前の水準の5倍以上になった。


中国語研修会社「アイ・エス・エス」の増田泰啓氏は次のように説明する。
「楽天やファーストリテイリングの英語公用語化の影響もあって、
有用な外国語として中国語の需要が増えています。
当社への問い合わせは、2010年の同時期と比較して1.5~2倍にまでなっています」


(中略)


ただ、企業が担当社員に要求する中国語のレベルは、
英語と比べて、さほど高くはないのだという。
「まずは『サバイバルできる程度のレベル』といえます。
現地での買い物や食事など、基本的な身の回りのことが
できるようになってもらいたいようです」


(中略)


要求される「語学力」の核となるのは英語と中国語だ。
TOEICで730点以上か中国語検定試験「HSK」で6級を
取得した入社5年目までの社員が対象となる。


伊藤忠商事も、中国の繊維大手、杉杉集団や食品大手の
頂新グループの持ち株会社に資本参加するなどして、
このところ「中国事業強化」を明確に打ち出している。


英語に加えてもう1カ国語を習得する教育制度を新たに導入しているが、
参加社員の大部分は中国語だ。


住友商事の広報室は「英語以外に重要な外国語」について
尋ねる取材に対し、次のような回答を寄せた。


「ビジネスによって重要となる言語は異なるが、
現場のニーズが高い言語は中国語とロシア語。
特に中国にはあらゆる部隊が進出しており、
今後も中国語要員の養成は重要と考える」


同社の語学研修制度については、英語以外では、
中国語、ロシア語、韓国語、スペイン語、ポルトガル語、
フランス語がある。



原則として2年間、現地に派遣して、
最初の1年間を語学学校への通学期間とし、
残りの1年間を現場実習と位置づけている。


「今後は、アジア圏、とりわけタイとベトナムへの
研修を増やす予定だ」(広報室)という。



国際便事業の強化を掲げる全日本空輸も、
数年前に中国語講座、中国文化講座を新たに開設した。
上海市を本拠地とした中国人客室乗務員の採用などを進める中で、
日本人スタッフとのより一層の意思疎通を図るべく、
中国語力の強化を進めている。


さらに同社は、韓国語講座を4月から新たに開設する。
先の羽田空港の国際化に伴って増便した韓国線への対応もあり、
韓国語の必要性が高まっているのだという。


ほかにも、BRICsの一角を占めるロシアのロシア語と
ブラジルの公用語であるポルトガル語の必要度が増している、
との声が企業関係者から聞かれた。


「最後の未開拓市場」として伸長著しいアフリカで
多く話されているフランス語にも注目が集まっている。
中・東欧で使われているドイツ語、メキシコや南米でも
広く使われるスペイン語も、一定の需要がある。


必須の英語、ますます存在感を強める中国語――。
そんな構図と言えそうだが、他の言語であっても、
専門性は高く評価され、現地での交渉や海外営業で活躍できる。


経済のグローバル化が進む中では、
日本語以外の「語学」そのものが強力な武器になってきているといえそうだ

——————————————-Unquote


長くなってしまいましたが、如何でしょうか?


イメージとしては、日本人の語学習得に求める企業数が、

根本から増加している、但しその他言語に関しては、

「求められている」というよりは、「あれば武器になる」という

位置づけといったところでしょうか。




下町の町工場が海外工場をもつような現代ですから、

いつどこで外国語が必要になるか分かりません。




先ずは、英語を「サバイバル出来る程度」身に付けたいですね(笑)

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